J-05-01 / 05 つなぐ / Welder

溶接工

別名: 金属溶接設備オペレーター、金属溶断設備オペレーター、溶接ロボットオペレーター[1]

金属材料を熱で溶かしてつなぐ仕事。手で溶接棒を動かす手溶接、ワイヤが自動で送られる半自動溶接、設備を操作・監視する自動溶接があり、建築物・橋・船・タンクなどの製作を支えます。

Code / 図番
J-05-01
Stage / 工程
05 つなぐ
job tag 掲載名
溶接工
統計の対応分類
金属溶接・溶断工
解説の更新年度
2019
Checked / 確認日
2026-10-28(job tag データ取得日)

主要な数値職業分類単位の全国値

賃金(年収)
454.7万円
年齢
41.8歳
有効求人倍率
2.67倍
就業者数
163,710人

物差しの両端は掲載12職業の値の最小と最大、灰色の目盛りは他の職業、朱の線がこの職業です。出典: job tag 統計データ欄[3](統計の詳細)

01

この仕事の要点

  1. job tag の解説では、最も一般的なのはアーク熱を使うアーク溶接とされています。[1]
  2. 溶接後は、引張り・曲げなどの破壊検査や、放射線・超音波による非破壊検査で溶接部の欠陥を確かめる工程もあります。[1]
  3. 勤務先は造船・自動車・車両・重電機などの製造業と、鉄骨構造物をつくる建設業。足場の上など高所での作業もあると解説されています。[1]

工程の中の位置(当サイトの整理)

  1. 01 型をつくる
  2. 02 溶かして固める
  3. 03 圧して形にする
  4. 04 削って仕上げる
  5. 05 つなぐ
  6. 06 表面を整える
  7. 07 組み立てる
  8. 08 確かめる
  9. 09 設備を守る
02

仕事の流れ(タスク)

job tag のタスク一覧。右の数字は、この職業で働く人のうちそのタスクを実施している人の割合(実施率)です。

  1. 溶接棒を溶接トーチにつなぎ、溶接電流、電圧を調節する。76.3%
  2. 溶接棒を溶接トーチにつなぎ、接合させる金属材料に接触させる。76.3%
  3. 溶接棒と金属材料を溶融させた状態で、接合ラインに沿って溶接トーチを手で動かす(運棒)。78.0%
  4. 溶接棒が溶融したら新しいものに取換える。79.7%
  5. 溶接棒の代わりにコイル状に巻いたワイヤを溶接トーチにつないで溶接を行う。86.4%
  6. 溶接部に欠陥がないかを、溶接部を引っ張ったり曲げたりする破壊検査を行って調べる。66.1%
  7. 溶接部の内部に欠陥がないかを、放射線や超音波を使った非破壊検査で調べる。45.8%
  8. 自動溶接機や溶接ロボットの設定・材料供給・監視などを行う。40.7%
  9. ステンレス、鉄、アルミ、真鍮を加工するためガス溶接を行う。64.4%
  10. トーチのノズルを掃除する。91.5%
  11. 周囲に注意しながら、クレーンを操作する。84.8%

job tag の注記のとおり、並び順は必ずしも実際の作業順ではありません。[2]

03

働く環境

「仕事の性質」の回答の平均(1〜5。数値が大きいほど、その状況が多い・強い)。

立ち作業3.9
座り作業2.3
空調のきいた屋内作業2.1
空調のきいていない屋内作業3.8
屋外作業2.1
一般的な保護・安全装備の着用4.3
厳密さ、正確さ3.4
同一作業の反復3.1
他者とのかかわり3.3
グループやチームでの仕事3.2

出典: job tag 数値データ「仕事の性質」[2]

04

統計で見る

job tag の統計データ欄の全国値。職業そのものではなく、対応する職業分類の統計です。

対応する主な職業分類: 厚生労働省編職業分類の「金属溶接・溶断工」等
項目全国(職業分類単位)元の統計
就業者数163,710人令和2年国勢調査
賃金(年収)454.7万円令和7年賃金構造基本統計調査
労働時間(月)167時間令和7年賃金構造基本統計調査
年齢41.8歳令和7年賃金構造基本統計調査
1時間当たり賃金(一般労働者)2,037円令和7年賃金構造基本統計調査。残業代・賞与を含む
1時間当たり賃金(短時間労働者)1,417円令和7年賃金構造基本統計調査。残業代・賞与を含まない
求人賃金(月額)26.0万円ハローワーク求人統計 令和7年度
有効求人倍率2.67倍ハローワーク求人統計 令和7年度

出典: job tag「溶接工」の統計データ欄(2026-10-28 確認)。job tag が令和2年国勢調査・令和7年賃金構造基本統計調査の結果を加工して作成した値と、ハローワーク求人統計の値です[3]。都道府県別の値と留意事項は job tag で確認できます。

05

なるには・育成

入職の前に確認すること

  1. 入職に学歴や資格は特に必要とされない、と job tag は解説しています(工業系高校卒業後の入職が多い)。[1]
  2. アーク溶接やガス溶接を行う場合は、法令で定められた講習・教育が関係します(下の「資格・講習・法令」を参照)。[1]
  3. job tag は、重量物を扱う・かがむ・立つといった作業があり体力が必要としています。[1]

学歴(この職業で働く人が多いと感じる学歴)

高卒71.4
大卒18.4
高卒未満8.2
専門学校卒8.2
短大卒4.1
高専卒4.1
修士課程卒(修士と同等の専門職学位を含む)0.0
博士課程卒0.0

入職後の訓練期間

周囲の特別なサポートがなくても仕事ができるようになるまでの期間(回答の割合・上位3)

1年超~2年以下20.4
1ヶ月超~6ヶ月以下14.3
6ヶ月超~1年以下14.3

入職前の訓練期間が「特に必要ない」: 46.9%[2]。必須の条件ではありません。

06

知識とスキル

job tag「しごと能力プロフィール」の平均値(上位6項目)。

知識(0〜5)

生産・加工2.41
機械2.27
設計1.69
工学1.67
数学1.45
物理学1.16

スキル(0〜7)

傾聴力2.92
修理2.71
道具、機器、設備の選択2.65
読解力2.59
保守点検2.47
故障等の原因特定2.39

[2]

07

資格・講習・法令

法令で決まっている要件(朱)と、技能の証明として評価される資格(青)を分けています。法令の要件は、その業務を行う場合にだけ関係します。

就業制限業務

可燃性ガスと酸素による溶接・溶断・加熱の業務

可燃性ガスと酸素で溶接・溶断・加熱を行う場合。対象: 可燃性ガスと酸素を用いて金属の溶接・溶断・加熱を行う業務。[5]

労働安全衛生法施行令 第20条第10号

就業制限業務

つり上げ荷重5トン以上のクレーンの運転

つり上げ荷重5トン以上のクレーンを運転する場合。対象: つり上げ荷重5トン以上のクレーン(跨線テルハを除く)の運転。[5]

労働安全衛生法施行令 第20条第6号

特別教育

アーク溶接等の業務

アーク溶接機で溶接・溶断を行う場合。対象: アーク溶接機を用いて行う金属の溶接・溶断等の業務。[6]

労働安全衛生規則 第36条第3号

特別教育

つり上げ荷重5トン未満のクレーンの運転

つり上げ荷重5トン未満のクレーンを運転する場合。対象: つり上げ荷重5トン未満のクレーンなどの運転。[6]

労働安全衛生規則 第36条第15号

作業主任者

ガス溶接作業主任者

アセチレン溶接装置などを用いる作業で事業者が選任する場合。対象: アセチレン溶接装置またはガス集合溶接装置を用いる金属の溶接・溶断・加熱の作業。[5]

労働安全衛生法施行令 第6条第2号

団体等の資格

溶接技能者(溶接技能者評価試験)

溶接の技能を証明する資格として。JIS Z 3801(手溶接)・JIS Z 3841(半自動溶接)などの規格に基づく評価試験。適格性証明書の有効期間は1年で、サーベイランスと再評価で更新する[7]

job tag に掲載されている関連資格

ガス溶接作業主任者、溶接管理技術者1級、溶接管理技術者2級、溶接作業指導者、溶接技能者、アーク溶接技能者(専門級)、アーク溶接技能者(基本級)[1]

job tag の関連資格欄の一覧です。当サイトで制度の詳細を確認したものは上の表に載せています。

免許を受けた者や技能講習を修了した者など、決められた資格を持つ人でなければ事業者が就かせてはならない業務(労働安全衛生法 第61条第1項・施行令 第20条)。 危険・有害な業務に労働者を就かせるときに、事業者が行わなければならない安全衛生の特別の教育(労働安全衛生法 第59条第3項・労働安全衛生規則 第36条)。 具体的に必要な教育・資格は、業務の内容と勤務先の指示で確認してください。

08

よくある質問

溶接工になるのに資格は必要ですか?

job tag の解説では入職時に特に資格は必要とされていません。ただし、アーク溶接の業務には事業者による特別教育(労働安全衛生規則 第36条第3号)、可燃性ガスと酸素による溶接・溶断は就業制限業務(施行令 第20条第10号)と、行う作業によって法令上の要件があります。

溶接の技能を証明する資格には何がありますか?

job tag の関連資格には、日本溶接協会の溶接技能者(アーク溶接技能者の基本級・専門級など)や溶接管理技術者が挙げられています。日本溶接協会によると、溶接技能者の適格性証明書の有効期間は1年で、サーベイランスと再評価で更新します。

09

溶接工と金属プレス工を比べる

出典

  1. [1]独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成「職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01」職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月28日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成 shigoto.mhlw.go.jp/User/download
    利用条件: job tag 利用規約 第9条(ダウンロードデータは編集・加工・再集計等の二次利用が可能。ファイル名・バージョンを含む出典の記載が必要)
  2. [2]独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月28日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成 shigoto.mhlw.go.jp/User/download
    利用条件: job tag 利用規約 第9条(同上)
  3. [3]出典:job tag(厚生労働省職業情報提供サイト)。job tag の注記による元の統計:令和2年国勢調査、令和7年賃金構造基本統計調査(いずれも job tag が加工して作成)、ハローワーク求人統計(令和7年度) shigoto.mhlw.go.jp/User/Occupation/Detail/
    利用条件: job tag 利用規約 第8条(出典を明示した引用)。数値は職業ではなく職業分類単位の統計
  4. [4]e-Gov 法令検索(デジタル庁)「労働安全衛生法(昭和47年法律第57号)第14条・第59条第3項・第61条第1項」(2026-10-28 確認) laws.e-gov.go.jp/law/347AC0000000057
  5. [5]e-Gov 法令検索(デジタル庁)「労働安全衛生法施行令(昭和47年政令第318号)第6条・第20条」(2026-10-28 確認) laws.e-gov.go.jp/law/347CO0000000318
  6. [6]e-Gov 法令検索(デジタル庁)「労働安全衛生規則(昭和47年労働省令第32号)第36条」(2026-10-28 確認) laws.e-gov.go.jp/law/347M50002000032
  7. [7]一般社団法人日本溶接協会(JWES)「溶接技能者資格 制度紹介」(2026-10-28 確認) www.jwes.or.jp/qualifications/wo/scheme/

本文は上記の資料を当サイトが要約したものです(job tag の解説文の転載ではありません)。タスク・数値・別名・関連資格は job tag のダウンロードデータを加工して掲載しています。